グローバル・サステイン運用戦略
グローバル・サステイン運用戦略

グローバル・サステイン運用戦略

 
 
 
概要

グローバル・サステイン運用戦略は、高水準の投下資本利益率を長期にわたり維持出来る高クオリティな世界的企業を妥当なバリュエーションで保有する、25~50銘柄で構成される集中投資型のグローバル株式運用戦略です。MSCIワールド指数などの世界株式指数対比で見て、ポートフォリオの二酸化炭素排出量は低く、ESG要素に関しては外部機関(MSCI ESGなど)から高い評価を得ています。MSCIワールド指数などの世界株式指数対比で、長期的に魅力的なパフォーマンスと、低いボラティリティ(パフォーマンス変動性)を目指します。

 
 
運用手法
運用哲学

当運用戦略は、当運用チームの他のグローバル株式戦略と同様に、長期にわたり高クオリティ企業の発掘に注力し、ESGに関する重要な要素(長期的な企業業績の脅威にも機会にもなり得る)を運用に統合します(ESGインテグレーション)。たばこ、アルコール、成人向けエンターテインメント、ギャンブル、石炭・鉄鉱石といった「嵩張る」コモディティ、化石燃料、ガス・電力、一般向け火器・武器が主力事業*となっている企業を投資対象から除きます。

 

当運用チームでは、良心を持って投資する事と長期的に魅力的なリターンの創出は両立し得るものと考えます。そして長期的に株主の富をコンパウンドする(複利的に増やす)最良の方法は、投下資本利益率が継続的に高い、非常に高クオリティの企業を保有する事だと考えます。政治的・技術的変化を受けて、高い投下資本利益率の持続性に対する社会(Social)、環境(Environmental)面での重大なリスクが、以前にも増して重要になってきていると考えます。そのような問題に積極的に対応する事で、消費者や従業員とのエンゲージメント(対話)が促進されるならば、それは当該企業の成功を導くかもしれません。また企業のクオリティが高いほど、ガバナンスがより重要になると考えています。なぜならば資金が潤沢なので経営陣の自由度が高く、経営を誤り得るからです。

*主力事業に該当するのは、当該企業の売上の10%以上を占める場合

 
特徴
アクティブで頑強なESGリサーチプロセス

ボトムアップの銘柄選択手法、経営陣との継続的な繋がり、MSCI ESGやサステナリティクスのデータといった外部ソースを必要に応じて活用する事で、ESGに関する企業の重大な問題を調査し、関与する経営陣とエンゲージ(対話)する事が可能になります。

クオリティを損なわずに運用にESGを統合

継続的に投下資本利益率が高く長期的にコンパウンドする(複利的に拡大する)ビジネスを持つと想定される企業を、当運用チームは求めています。投資プロセスの一環として、ESG要因を含めて、長期的な投下資本利益率に大きく影響するリスクと機会を、個々の場合に応じて探します。

実績ある運用チーム:エンゲージメントの優れた実績

当運用チームは長期的な視点に基づくボトムアップの投資家であるため、過去20年以上に渡り、問題が重大であると考える場合は経営陣に直接交渉しました。

 
 
 
運用プロセス
1
利益の高い企業を発掘(浮遊株の最低時価総額が50億米ドル未満の銘柄を除いた後に)
  • 借入金に頼らずに投下資本利益率* が高いこと
  • 高い粗利益率(価格決定力)
  • 資本集約度が低いビジネスモデルによるフリー・キャッシュフロー** の創出
  • 強固なバランスシートたばこ、アルコール飲料、成人向けエンターテインメント、ギャンブル、一般人向け火器/武器、コモディティ、化石燃料、ガス・電力企業は投資対象外 

* 投下資本利益率は、EBITA /(有形固定資産 + 運転資金(営業権は含まず))

** フリー・キャッシュフローは、営業キャッシュフローマイナス設備投資額)

2
利益の持続可能性を確認
  • 継続的な参入障壁となるブランド力やネットワーク(仕入れ販売網、ソフトウェアによるネットワークなど)を含む強力な無形資産を通じて、企業として意味ある存在であり続けるための能力
  • 環境や社会面の問題を含む重大な脅威に対しても抵抗力のある、あるいは重要な機会を通じて改善可能である、持続可能な利益
  • 参入障壁となる支配的な市場占有率
  • 安定した売上 : 反復性のあるビジネスによる継続的な収益
  • 地理的な分散および既存事業(オーガニック)の堅調な成長
3
経営陣が利益の持続に注力しているか確認
  • 売上や一株あたり利益成長よりも、投下資本利益率に着目する姿勢
  • 規律ある資本活用(高い投下資本利益率で再投資する、そうでなければ余剰資本を株主に還元)
  • フランチャイズ構築、維持のための創意工夫や投資を行う姿勢
  • 経営陣の報酬体系を確認
  • 健全な企業統治構造
  • ESG要因を含む、直面している重要な問題や機会に対して運用チームから経営陣へ積極的に関与(エンゲージメント)
4
バリュエーションを確認
  • 会計上の利益ではなく、フリー・キャッシュフローに着目
  • フリー・キャッシュフロー利回り、ディスカウント・キャッシュフロー・モデル、EV/NOPAT比率を使用*

* EV(企業価値)は 時価総額+純負債、NOPATは税引後営業利益

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ディスクロージャー
Strategy Literature
 
 
 
 

リスクについて

受託資産の運用は、受託資産に組入れられた株式その他の有価証券等の価格変動リスクや株式その他の有価証券等の発行体の信用リスク等による影響を受けます。受託資産の運用による損益はすべてお客様に帰属し、元本が保証されているものではなく、元本損失又は受託資産に関して行われる取引に際し預託すべき委託証拠金その他の保証金の額を上回ることとなるおそれがあります。個別の受託資産ごとに投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、投資一任契約を締結する際には、契約締結前交付書面をよくご覧ください。

受託資産の運用に係る費用について

投資顧問契約及び投資一任契約に係る投資顧問報酬として、契約資産額に対して年率2.20%(税込)を上限とする料率を乗じた金額が契約期間に応じてかかります。投資一任契約に基づいて投資信託を組み入れる場合は、投資する投資信託に係る費用等が投資顧問報酬に加えてかかる場合があります。また、一部の戦略では投資顧問報酬に加えて成功報酬がかかる場合があります。その他の費用として、組み入れ有価証券の売買手数料、先物・オプション取引に要する費用、有価証券の保管費用等を間接的にご負担頂いただく場合があります。これらの手数料等は契約内容、契約資産の額、運用状況等により異なる為、事前に料率、上限額等を示すことができません。

当ページの情報は、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント株式会社(以下、当社)が、投資一任契約においてご提供する運用プロダクトについての情報提供を目的として作成したものです。本資料は当社が信頼できると判断した情報を元に、十分な注意を払い作成しておりますが、当社はその正確性や完全性をお約束するものではありません。