グローバル・サステイン運用戦略

エンゲージメント
低い二酸化炭素排出量
クオリティ重視

1

エンゲージメント1

投資先企業と直接、多くの場合は経営陣とエンゲージメントを行います。 これにより、ESG問題を含む主要な問題への発言力が高まります。

 
 
 
2

低い二酸化炭素排出量2

二酸化炭素排出量の低いポートフォリオであり、MSCIワールド指数構成企業の平均排出量の10%以下にすぎません。

 
 
 
3

クオリティ重視3

長期的に高い事業利益をコンパウンド(複利のように増やすことができる)企業への投資を目指します。 この結果ポートフォリオは、他社のESG戦略と比較して、高い投下資本利益率および利益の安定性を達成してきました。

 

出所:ファクトセット、MSCI ESG、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント

12018年1月1日から2019年12月31日の期間に、インターナショナル・エクイティ・チームの運用者が企業経営陣と関与し、重大な環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)要因に関して議論した全回数。

2 2019年12月31日現在。MSCI ESGリサーチは、ポートフォリオのカーボン・フットプリントを投資額100万ドル当たりのポートフォリオの二酸化炭素排出量(Scope1および2)と定義しています。公表されている、または推定される排出量を用いて、投資家の所有権株に基づいてポートフォリオのすべての排出量を合計しています。

3 ROOCE (投下資本利益率) =過去12カ月のEBITA (税引き前・利払い前・無形資産減価償却前の利益) / (有形固定資産+運転資金(営業権は含まず))。金融セクターを除く 。

出所:ファクトセット、MSCI ESG、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント

1 2018年1月1日から2019年12月31日の期間に、インターナショナル・エクイティ・チームの運用者が企業経営陣と関与し、重大な環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)要因に関して議論した全回数。

2 2019年12月31日現在。MSCI ESGリサーチは、ポートフォリオのカーボン・フットプリントを投資額100万ドル当たりのポートフォリオの二酸化炭素排出量(Scope1および2)と定義しています。公表されている、または推定される排出量を用いて、投資家の所有権株に基づいてポートフォリオのすべての排出量を合計しています。

3 ROOCE (投下資本利益率) =過去12カ月のEBITA (税引き前・利払い前・無形資産減価償却前の利益) / (有形固定資産+運転資金(営業権は含まず))。金融セクターを除く 。


完全に統合されたESGプロセス

 

タバコ、アルコール、
ギャンブル、アダルト、
議論の多い兵器や銃器などを除外

 

化石燃料、
ガスや公益電力事業
などを除外

 
フラッシュ・レポート
エンゲージメント
2020年5月15日
インターナショナル・エクイティ運用チームによる、ESGエンゲージメント活動に関する半年毎のアップデートレポートです。
フラッシュ・レポート
高クオリティ企業がもたらすレジリエンス(第3部)
2020年4月15日
世界的な健康危機によるESGにおける社会(S)の新たな意味について
グローバル・エクイティ・オブザーバー
パンデミック時のヘルスケア・セクター
2020年10月26日
これまでも当レポートではヘルスケア・セクターの長所をいくつか取り上げました。その中のひとつは、このセクターの予測可能性です。大半の企業とは異なり、ヘルスケア企業が必要不可欠で非裁量的な商品を販売しているということは、経済的な混乱の影響を比較的受けにくいことを意味しています。
 

リスクについて:
当運用戦略は主に海外の有価証券等を投資対象とするため、当該有価証券の価格の下落により投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建ての資産は為替変動による影響も受けます。 従ってお客様の投資元本は保証されているものではなく、運用の結果生じた利益及び損失はすべてお客様に帰属します。投資する可能性のある有価証券等には、価格変動リスク、信用リスク、カントリー・リスク、 流動性リスク、為替変動リスク、デリバティブ取引に伴うリスク、エマージング市場に関わるリスク等のリスクを伴います。

受託資産の運用に係る費用について:
投資顧問契約および投資一任契約に係る投資顧問報酬として、 契約資産額に対して年率2.20%(税込)を上限とする料率を乗じた金額が契約期間に応じてかかります。その他の費用として、組み入れ有価証券の売買手数料、 先物・オプション取引に要する費用、 有価証券の保管費用等を間接的にご負担頂いただく場合があります。これらの手数料等は契約内容、契約資産の額、運用状況等により異なる為、事前に料率、上限額等を示すことができません。