積極的なエンゲージメント
少ない二酸化炭素排出量
クオリティを重視

 

3年超の運用実績

グローバル・サステイン運用戦略は、運用チームの25年におよぶクオリティ重視の運用実績に基づき、約3年前に運用を開始しました。長期的な運用成果、ESG投資の原則、地球資源との間にトレードオフの関係が必ずしも存在するわけではないという信念に基づいています。

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3つの投資する理由

ESGをインテグレーションした高クオリティのグローバル株式ポートフォリオを構築します。積極的なエンゲージメント、少ない二酸化炭素排出量、クオリティ重視が運用プロセスの特徴です。

1

積極的な
エンゲージメント1

多くの場合、投資先企業の経営陣と直接エンゲージメントを行います。 これには脱炭素化目標の進捗状況に関する経営陣との定期的な対話も含まれます。

エンゲージメント・レポート >
エンゲージメント(2021年1-6月)
 
 
2

少ない
二酸化炭素排出量2

ポートフォリオ全体での二酸化炭素排出量は少なく、MSCI ACワールド指数構成企業の平均排出量の20%程度にすぎません。

少ない二酸化炭素排出量に関するレポート >
売上高100万米ドルあたりの二酸化炭素排出量(トン)
 
 
3

クオリティを重視3

長期的に高い事業利益をコンパウンドできる(複利のように増やすことができる)企業への投資を目指します。 当運用チームの他の戦略と同様に、グローバル・サステイン運用戦略はユニバース比較で高いクオリティを維持しています。

ESGユニバースにおける当戦略3
 

Source: FactSet, MSCI ESG, Morgan Stanley Investment Management.

1 2021年1月1日から6月30日の期間に、インターナショナル・エクイティ運用チームのポートフォリオ・マネジャーが企業経営陣と関与し、重大な環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)要因に関して議論した全回数。データは半年毎更新

2 グローバル・サステイン運用戦略の代表口座についての2021年6月末のTrucostのデータ。Trucostは、ポートフォリオの炭素強度を、投資額100万米ドル当たりの、あるいは企業の売上高100万米ドル当たりのポートフォリオの二酸化炭素排出量(Scope1および2)と定義しています。ポートフォリオ・レベルの統計は加重平均の二酸化炭素排出量(MACI)を表します。グローバル・サステイン運用戦略は、ユニバース対比で非常に少ない温室効果ガス排出量を達成することを目指します。(ユニバース:温室効果ガス排出量を比較するという目的のために、MSCI ACワールド指数構成企業で時価総額が50億米ドル以上の企業と定義しています。)

3 ROOCE (投下資本利益率) =過去12カ月のEBITA (税引き前・利払い前・無形資産減価償却前の利益) / (有形固定資産+運転資金(営業権は含まず))。金融セクターを除く。EBIT利益率の安定性は (1-(標準偏差)/ (平均) )。2021年6月30日までの10年間の平均。

Source: FactSet, MSCI ESG, Morgan Stanley Investment Management.

1 2021年1月1日から6月30日の期間に、インターナショナル・エクイティ運用チームのポートフォリオ・マネジャーが企業経営陣と関与し、重大な環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)要因に関して議論した全回数。データは半年毎更新

2 グローバル・サステイン運用戦略の代表口座についての2021年6月末のTrucostのデータ。Trucostは、ポートフォリオの炭素強度を、投資額100万米ドル当たりの、あるいは企業の売上高100万米ドル当たりのポートフォリオの二酸化炭素排出量(Scope1および2)と定義しています。ポートフォリオ・レベルの統計は加重平均の二酸化炭素排出量(MACI)を表します。グローバル・サステイン運用戦略は、ユニバース対比で非常に少ない温室効果ガス排出量を達成することを目指します。(ユニバース:温室効果ガス排出量を比較するという目的のために、MSCI ACワールド指数構成企業で時価総額が50億米ドル以上の企業と定義しています。)

3 ROOCE (投下資本利益率) =過去12カ月のEBITA (税引き前・利払い前・無形資産減価償却前の利益) / (有形固定資産+運転資金(営業権は含まず))。金融セクターを除く。EBIT利益率の安定性は (1-(標準偏差)/ (平均) )。2021年6月30日までの10年間の平均。

 

リスクについて:
当運用戦略は主に海外の有価証券等を投資対象とするため、当該有価証券の価格の下落により投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建ての資産は為替変動による影響も受けます。 従ってお客様の投資元本は保証されているものではなく、運用の結果生じた利益及び損失はすべてお客様に帰属します。投資する可能性のある有価証券等には、価格変動リスク、信用リスク、カントリー・リスク、 流動性リスク、為替変動リスク、デリバティブ取引に伴うリスク、エマージング市場に関わるリスク等のリスクを伴います。

受託資産の運用に係る費用について:
投資顧問契約および投資一任契約に係る投資顧問報酬として、 契約資産額に対して年率2.20%(税込)を上限とする料率を乗じた金額が契約期間に応じてかかります。その他の費用として、組み入れ有価証券の売買手数料、 先物・オプション取引に要する費用、 有価証券の保管費用等を間接的にご負担頂いただく場合があります。これらの手数料等は契約内容、契約資産の額、運用状況等により異なる為、事前に料率、上限額等を示すことができません。