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グローバル・エクイティ・オブザーバー
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2021年3月12日

株式投資で損失を避けるためには

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2021年3月12日

株式投資で損失を避けるためには


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株式投資で損失を避けるためには

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2021年3月12日

 
 

コンパウンダーの優位性の1つに、厳しい環境下において堅牢であることが挙げられます。継続的な売上は売上高を維持し、価格決定力により利益率は確保されます。2020年が厳しい時期であったことは間違いなく、世界のGDPは4.4%減少、先進国はさらに悪く5.8%減少と推定されました1

 
 

この危機特有の性質は私たちが選好する企業の一部に影響を与え、飲料会社がバーやレストランの閉鎖によって打撃を受けたり、決済企業の収益性の高い国際取引事業が旅行の中止により深刻な影響を受けたり、一部のヘルスケア企業が病院の通常業務の中止やパンデミックの物流上の問題の影響を受けました。このような特定の困難があったにもかかわらず、高クオリティなグローバル株式は大体において堅調に推移しました。

これはMSCIワールド・インデックス全体とは非常に対照的です。政府による企業への支援があったにもかかわらず、MSCIワールド・インデックス全体の予想EPSは7%減少しました。これが意味するのは、同インデックス全体の年率16%の上昇は100%以上、PERの23%の上昇によってもたらされたことを意味しています。これは、同インデックスの予想EPSが1%減少したにもかかわらず、PERの上昇でインデックスが年率27%の上昇を記録した2019年のパターンを繰り返したものです。2019年と2020年の2年間で、同インデックスの12か月予想PERは13.4倍から20.7倍まで55%上昇しました。また、24ヶ月予想EPSベースでは17.9倍に上昇しています。私たちが保有する高クオリティなグローバル株式も上昇しましたが、株価上昇の半分以上は複利のように利益を増幅させたこと(18%増)、そして、配当によるものです。

10〜12月期のシクリカル/バリュー株の上昇とは別に、2020年における注目すべき重要な問題は、情報技術セクターが市場の上昇の寄与に優勢であったということです。2020年のMSCIワールド・インデックスの16%上昇のうち、情報技術セクターだけで60%が寄与し、MSCIの情報技術セクターには分類されないものの、大半の人がテクノロジー企業とみなしているeコマース、ストリーミング、電気自動車およびソーシャル・メディアといった特定の個人消費関連銘柄を加えると、寄与度は89%となります。これは、残りの構成企業がインデックスの上昇に対し、たった11%しか寄与しなかったことを意味します。別の見方として、MSCIワールド・インデックスの上昇はその半分以上が5社のみによってもたらされ、上位25社の企業で上昇の78%を占めており、そのうち米国外に上場している企業は1社のみです。

 
 
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2020年のMSCIワールド・インデックスの16%上昇のうち、情報技術セクターだけで60%が寄与しています。
 
 
 

私たちのグローバル・ポートフォリオ運用では、生活必需品やヘルスケアに加えて情報技術セクター、とりわけソフトウェア銘柄を選好しオーバーウェイトしていますが、情報技術セクター急騰の恩恵を受けませんでした。当チームのバリエーション基準において私たちのグローバル・ポートフォリオは、今年の大きなグロース株ブームの恩恵は受けなかったということです。

 
 
 
図表1: 情報技術セクターにおけるバリュエーション五分位ごとの 2020年リターン
 

出所:ファクトセット、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント

 
 

株価が低下する要因は2つしかありません。EPSの低下かPERの低下のどちらかです。ポートフォリオのクオリティにこだわった投資哲学は、前者を最小限に抑えることを目指しており、市場の予想PERが20倍に直面していたことから、後者のリスクを減らすことも検討しました。情報技術セクター内で動きが激しかった五分位の上位二分位への投資を引き続き避けただけでなく、グローバル・ポートフォリオで既に保有していた銘柄の中でも私たちは規律を示し、売上成長率が6%以上の企業から成長率6%未満の企業へと保有銘柄をシフトさせてきました。高い成長率を有する企業の継続的な株価上昇を考えると、この投資行動はパフォーマンスに悪影響を及ぼしてきましたが、将来的にはポートフォリオの回復力を支えるはずです。

私たちは高クオリティなグローバル株式が絶対的に割安であると主張しているわけではありませんが、PERは相対的にははるかにディフェンシブであるように見えます。今まで以上に、元本保全に対する火を消すよりもむしろ灯し続けることに焦点を当てる時期が来ており、妥当な価格のコンパウンダーを有することは、暗がりへの突入を避ける合理的な方法であるように思われます。

出所(上記における全ての利益やバリュエーション):ファクトセット、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント

 
 

出所:IMF

 
bruno.paulson
マネージング・ディレクター
インターナショナル・エクイティ運用チーム
 
 
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 本書は、インターナショナル・エクイティ運用チームが作成したレポートを、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント株式会社が翻訳したものです。本書と原文(英語版)の内容に相違がある場合には、原文が優先します。

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費用について
投資一任契約に基づいて直接投資をする場合の費用
投資顧問料率
25億円までの部分に対して          0.864%(税抜 0.800%)
25億円超50億円までの部分に対して             0.810%(税抜 0.750%)
50億円超100億円までの部分に対して           0.756%(税抜 0.700%)
100億円を超える部分に対して     0.702%(税抜 0.650%)
※ 表記の料率は年率表示です
※ 上記以外に投資一任契約に基づいて投資信託に投資する場合の報酬体系は上記と異なる場合があります
※ 契約資産の性質・運用方法等により、お客様と協議の上、最低受託額、受託額及び投資顧問料率を別途取り決めることがあります
※ 税込料率は法律に定められる税率が適用されます
また、投資一任契約に基づく組入資産の売買手数料、保管費用等をお客様にご負担いただきます。(当該手数料等につきましては、運用状況等により変動するため、事前に料率やその上限額等を表示することができません。)

最低受託金額
効率的な運用を実現するという観点から、個別口座の最低受託金額を50億円と設定しております。
《ご注意》
上記に記載している費用項目につきましては、一般的な投資一任契約を想定しております。受託資産の運用に係るリスクや費用については、投資一任契約を締結する際に、事前に契約締結前書面をご覧ください。
投資一任契約に基づいて投資信託に投資する場合の費用
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投資顧問料率
一律0.81%(税抜0.75%)
組入れる投資信託で弊社が運用報酬を受領する場合、上記料率から控除して投資顧問報酬額を算出します。

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投資信託にかかる費用
信託報酬                        年率0.054%(税抜 年率0.05%)内、委託者報酬(運用報酬) ありません
信託財産留保(相当)額    基準価額に0.20%を乗じた額(解約時)

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- 外貨建資産の保管費用
- 信託事務の処理に要する諸費用
- 受託会社の立替えた立替金の利息
- 投資信託財産に関する租税
- 投資信託財産に係る監査報酬
- 法律顧問に対する報酬
- 投資信託約款および受益者に対する報告書の作成、印刷および交付に係る費用
- 公告および投資信託約款の変更および解約に関する書面の作成、印刷および交付に係る費用
- 投資信託振替制度に係る手数料および費用等
(上記その他の費用については、当該投資信託の運用状況等により変動するため、事前に料率やその上限額等を表示することができません)

上記投資顧問報酬(0.75%)と上記投資信託の信託報酬(0.05%)の合計は、0.80%(年率、税抜)となります。